歴史文化学専攻

考古学専修

モノをじっくりと観察し、その背後にある人間の行動を見極めるのが考古学の第一歩。多様な時代・地域の考古資料を扱う専修生との切磋琢磨でその感性を磨き つつ、各自の研究の深化を目指す。

吉井 秀夫 教 授 朝鮮考古学
下垣 仁志 准教授 日本考古学
阪口 英毅 助 教 日本考古学

文学部受験生向けメッセージ

残念ながら(?)京都大学の考古学担当教員は、インディー・ジョーンズやマスター・キートンのように、世界を股にかけてスリルに満ちた冒険の日々を送っているわけではありません。しかし考古学者は、人類の残した痕跡さえ残っていれば、地球上のどのような地域においても研究することが可能です。なぜなら、考古学とは、さまざまなモノ(考古資料)を通して、それを残した過去の人類の行動を復元しようとする学問だからです。

考古資料は、土の中に埋もれています。考古学者は、それを正確に掘り出して整理・報告する方法や技術を身につける必要があります。また考古資料は、いつ・どこで・だれが・どのように用いられたのか、といった来歴を、自ら語ることができません。考古学特有の方法論だけではなく、歴史学・民俗学・民族学・文化人類学・地理学・社会学など人文・社会科学の知識や、理化学的な分析成果までを駆使して、考古学者はモノに歴史を語らしめるのです。

京都大学の考古学研究室は、1916年に創設されて以来、日本ばかりではなく、中国・朝鮮などの東アジア諸地域を中心として世界各地をフィールドとする研究者を輩出してきました。皆さんが、私たち教員と一緒に考古資料を通した人類の過去への「冒険」に参加される日をお待ちしています。

最近の考古学研究室の活動についてはホームページ(考古学専修ホーム・ページ) をご覧ください。

大学院研究科受験生向けメッセージ

教 授 吉井 秀夫 朝鮮考古学
准教授 下垣 仁志 日本考古学
助 教 阪口 英毅 日本考古学
協力講座 人文科学研究所
教 授 岡村 秀典 中国考古学

本専修の基礎となった「考古学講座」は、1916(大正5)年に濱田耕作によって設置された。これは、わが国最初の考古学講座である。つづいて、梅原末治、有光教一、小林行雄、樋口隆康、小野山節の各教授のもとで、徹底した資料の観察とその分析を重視する学風が築かれ、深められてきた。1996(平成8)年度にそれまでの講座制は廃され、大学院を重点化した新制度のもとで現在に至っている。

考古学は、過去の人間が作り、使用した「物」を材料に、過去の人間の行動を研究する学問である。材料となる「物」は、主に発掘調査によって獲得する。考古学研究の基礎となる「物」から過去の人間の「行動」を復原する手法、発掘調査によって必要な情報を獲得する手法や知識などは、学部学生の間にある程度まで身についたものとして、大学院教育は進められる。

考古学の研究対象は、人間生活の痕跡さえあれば、時間的・空間的な限定はない。厳密な発掘調査によって、さまざまな情報をもつ「物」=データを集める。その「物」のあり方から、直接「物質文化」を認識し、背後にある「精神文化」を読みとり、それらの個々の研究成果の統合をめざす。一方、現代の考古学においては、例えば動植物遺体の遺伝子観察など、科学的でミクロな分析も、過去像の復原に大きく成果をもたらしつつある。考古学を学ぶ者は、自らその分析を実施する必要はない。だが、少なくとも、生物学・化学・物理学・地質学・土壌学など、自然科学分野の分析技術やその最新成果に深い関心を払う必要がある。資料の分析を自然科学者に託すとき、一体、何を求めるのかは考古学者の責任である。また、製作者・使用者の直接の証言を得られない考古資料を解釈する上で、歴史学・民俗学・民族学・文化人類学・地理学・社会学など、他の社会科学分野の知識もできるだけ身につけて欲しい。

本専修の大学院で考古学を学ぼうとする人は以下の点に留意されたい。
1. 大学院で考古学を学ぶことは、すでに研究者の末端に連なったという自覚を持って欲しい。他の研究者との協力、後輩の指導にも積極的になっていただきたい。それが自分の学業の成就とも 密接にかかわるはずである。
2. 「物」を観察し分析すると、人間の「行動」が見えてくる。考古学は「物」を資料とする科学 であると言いながら、その過程には鋭い感性や直感を必要とする。これには先天的な面もあるが、研究者との交流や、発掘現場などを通じて養いうる点も少なくない。機会を捉えては、積極的に研究会・発掘現地説明会など、さまざまな場に参加していただきたい。
3. 研究の基礎資料を得るために、他大学や行政機関・博物館・研究所などを訪問する機会はさらに増えるであろう。当然のことだが、その場合は、礼儀を尽くし、できるだけ迷惑のかからぬような配慮が必要である。研究者としての行動は、自分だけでなく、所属する組織や後輩・同僚の評価となることを忘れてはならない。